配線


(2)P型2級受信機と各機器間
(ア) スポット型感知器(熱・煙及び炎感知器で多信号機能を有しないもの)間(2本
下図のように表示線及び共通線の2本
(イ) 差動式分布型感知器(多信号機能を有しないもの)間(2本
下図のように表示線及び共通線の2本
(ウ) 光電式分離型感知器(多信号機能を有しないもの)間
下図のように、受信機〜受光部間は3本、受光部〜送光部間は2本が一般的であるが、付属機能の付加等によって、電線所要本数は相違がある。
(エ) 複合式スポット型感知器
下図のように、2信号機能の場合は、表示線2本、共通線1本の3本が一般的である。
(オ) P型2級発信機間(2本
下図のように、表示線と共通線の2本となる。
なお蓄積式の受信機を使用する場合は、蓄積解除線を発信機から受信機まで追加する。また、消火栓連動の場合は、受信機を経由して移報器まで1本追加して3本とすること。
(カ) 地区音響装置
ア)ベル一斉鳴動方式(2本
イ)スピーカーの一斉鳴動方式又は区分鳴動方式
下図のように、配線は階ごとに設けるとともに、単独配線とすること。
(キ) 表示灯間(2本
下図のように表示灯線2本となる。
(ク) 副受信機(表示機)間(回線数+3本又は4本
表示線(回線数分)、ベル線(2本以上必要な場合もある)、+線及び-線で基本は表示線+3本又は4本となる。
(ケ) 移報器(消火栓連動)間(3又は4本
下図のように始動線、始動灯線、共通線(2本必要な場合もある)の3本又は4本となる場合もある。
(3)R型受信機
受信機、中継器及び感知器間の電線本数は、メーカーによって相違があるので、各メーカーの技術資料等によって確認する必要がある。
なお、伝送線の距離・抵抗・静電容量については留意すること。
2.共通線のとり方
下図のように共通線は、1本につき7警戒区域以下となるようにすること。ただし、R型受信機に接続される固有の信号を有する感知器又は中継器が接続される感知器回路にあってはこの限りではない。
3.耐火・耐熱保護の範囲
(1)耐火保護の範囲
非常電源(非常電源専用受電設備又は蓄電池設備)から受信機または中継器までの配線
(2)熱保護の範囲
耐熱保護の範囲は次の範囲とする。
(ア) 受信機から地区音響装置までの配線
(イ) 発信機の直近に設ける表示灯の配線(発信機が他の消防設備等の起動装置を兼用する場合)
(ウ) 受信機から移報器(消火栓連動用等)までの配線
(エ) R型受信機に接続される固有の信号を有する感知器及び中継器から受信機までの配線
4.電線所要本数の計算方法
前記の受信機から各機器までの電線所要本数を、P型1級設備系統図を例にまとめたものが下図である。一回線に感知器、発信機、ベル、表示灯が設けられた場合の電線所要本数は、
表示線・・・・・ 1本 電話線・・・・・ 1本
共通線・・・・・ 1本 ベル線・・・・・ 2本(一斉鳴動)
応答線・・・・・ 1本 表示灯線・・・ 2本
8本が必要となる。以下回線数が増加するごとに、表示線が追加される。
表示線が7本を超えた時点で共通線を1本追加し、以後7回線以下ごとに1本とする。なお、地区ベルが区分鳴動方式の場合は、各階ごとにベル線が1本追加されることになり、又スピーカーの場合は各階ごとに2本となる。



住宅用火災警報器は、通販でも購入できます。